マイホーム購入を検討する上で、どんな家に住みたいかをイメージすることが重要であり、デザイン・間取り・住宅設備などイメージがしやすいものから、省エネ性能・住宅性のなど目には見えにくいものまで様々です。
日本でも、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指しており、税制面の優遇など差別化が進んでいます。
そこで今回は、省エネルギー住宅とその選び方について解説します。マイホーム購入をお考えの方は、ぜひとも最後までお付き合い下さい。
省エネルギー住宅とは？
省エネルギー住宅とは、従来の住宅よりも断熱・気密・防露・夏の日射遮蔽・換気が優れた住宅のことであり、つまるところ「省エネルギー住宅」＝「快適な住宅」と言えるでしょう。
省エネ住宅を支える柱は「断熱」「気密」「日射」の3点が主な対策となります。
住宅の省エネルギー基準をベースに、低炭素建築物の認定基準・ZEH基準とより厳しい基準が設けられ、省エネ性能・住宅性能が高いほど建築費用は高くなりますが、補助金や税の優遇により購入者の負担を軽減する措置も含めて検討するとよいでしょう。
省エネ住宅の種類
初めての家づくりで省エネ住宅の種類を把握することは困難ではあるものの、光熱費を含めた生涯コストや住宅ローン減税の借入限度額など、それぞれの違いを把握しておくことは重要です。
- 長期優良住宅
- ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
- 認定低炭素住宅
- LCCM（エルシーシーエム）住宅
順番に解説します。
長期優良住宅
長期優良住宅とは、国が定めた長期優良住宅認定制度の基準をクリアし、行政の認定を受けた住宅のことです。
認定基準は、耐震性・省エネ性・劣化対策など大きく9つに分類され、それぞれに適合することで住宅を長期にわたり、良好な状態で使用可能となります。
住宅ローン控除の借入限度額が優遇されており、導入費用は高額ではあるものの、今後も負担軽減措置の拡充が見込まれる住宅の一つ。
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
ZEHとは住宅の断熱性能・省エネ性能創エネ性能により、エアコンや照明など、あらかじめ設置されている電気設備の一時消費エネルギー量がゼロあるいはマイナスになる住宅のことです。
ZEH・ZEH+・Nearly ZEH・Nearly ZEH+・ZEH Orientedの5つに分類され、それぞれ基準や特徴が異なります。
ハウスメーカーを選ぶ際は、ZEH率（築戸建住宅実績に占めるZEHの割合）を確認することで、会社ごとの過去の実績や今後の取り組みを比較してみましょう。
認定低炭素住宅
認定低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた、環境に配慮した住宅のことです。
認定を受けるには3つの基準を満たす必要があり、概要は以下の通り。
- 省エネルギー基準を超える省エネルギー性能を備えていること、かつ低炭素化促進のための対策が取られていること
- 都市の低炭素化促進のための基本方針に照らし合わせて適切であること
- 資金計画が適切であること
詳細は省きますが、節水対策やエネルギーマネジメントなど対応すべき項目が複数あり、自分たちの暮らしに合ったものを選びます。
LCCM（エルシーシーエム）住宅
LCCM（エルシーシーエム）住宅とは、建設時・運用時・廃棄時において出来るだけ省ＣＯ２に取り組み、さらに太陽光発電などを利用した再生可能エネルギーの創出により、住宅建設時のＣＯ２排出量も含めライフサイクルを通じてのＣＯ２の収支をマイナスにする住宅です。
LCCM住宅の補助金額は令和3年度時点で1戸あたり上限125万円であり、ZEH住宅の場合は認定基準による違いはあるものの、1戸あたり定額60万円のケースが多いようです。
省エネ住宅を選ぶメリット
省エネ住宅を選ぶことで、生涯コストは安くなるものの、建築費用はまだまだ高いのが現状です。
政府は、2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築
住宅の平均でＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の実現を目指しています。
現時点では、税制面の差別化は図られているものの、将来的に省エネ住宅以外は電気料金の購入費用の負担が増えるなど、様々なデメリットが出てくるかもしれません。
まずは、現在省エネ住宅を選ぶことにどんなメリットがあるかを見ていきましょう。
- 光熱費を抑え、余分な電気を売却できる
- 住宅の耐久性が高い
- 補助金や減税制度
順番に解説します。
光熱費を抑え、余分な電気を売却できる
まず思いつくメリットが、光熱費を抑え、余分な電気を売却できることです。
高断熱・高気密仕様により、外気の温度の影響を受けにくいため、冷暖房の使用頻度が減り、さらには冷暖房効率アップにも期待できます。
また、太陽光発電の売電により設置費用の回収も見込めますが、将来的な買取価格の低減やメンテナンス費用を考えると、自家消費をメインと考えるとよいでしょう。
住宅の耐久性が高い
住宅の耐久性が高いことも、省エネ住宅のメリットの一つ。
温度差が少ないため、室内で起きる結露を予防するという特徴がありますので、木造住宅のとの組み合わせは相性が良いと言えるでしょう。
また、寒暖差が少ないため、体への負担を減らして、家族の健康を守ることにもつながります。
補助金や減税制度
補助金や減税制度の充実も省エネ住宅を選ぶメリットです。
先に述べた通り、住宅ローン控除の借入限度額の高さはもちろんのこと、2024年以降は一定の省エネ性能を満たさない一般住宅については特例が適用されません。
政府の本気度がうかがえる政策決定です。
補助金や税制面での負担軽減を考慮しても、建築費用が割高ではありますが、光熱費など生涯コストやさらなる制度の差別化を睨んで、省エネ住宅の導入を検討して下さい。
省エネ住宅を建てる際のポイント
省エネ住宅を建てる際のポイントは「断熱」「気密」「日射」にあります。
少しでも優れた性能の住宅に仕上げるためのヒントになるポイントを押さえておきましょう。
- 外気に影響されない住宅
- 日射遮蔽性能の高い窓
- 補助金の概要や期限をチェック
順番に解説します。
外気に影響されない住宅
一つ目のポイントは、外気に影響されない住宅を意識することです。
断熱性・気密性を高めるためには、断熱性の高い素材を利用して、窓やドアは屋外との間に生まれる隙間をなるべく減らすことが重要であり、窓の配置や大きさについても配慮が必要。
デザイン性を優先したい気持ちは分かりますが、建築会社の意見を取り入れつつ、冷暖房効率を意識した配置プランを考えてみましょう。
日射遮蔽性能の高い窓
光は通して熱は通さない日射遮蔽性能の高い窓を配置することもポイントの一つ。
日射遮蔽とは、窓から入ってくる日光の熱を遮ることであり、夏場に起こりやすい室温の急上昇を予防できます。
冷暖房の効きにも大きな影響を及ぼしますので、窓ガラスやサッシなどにも配慮が必要です。
補助金の概要や期限をチェック
補助金の概要や期限をチェックすることも重要なポイントです。
補助金制度については一定の要件を満たした上で、申請する必要があり、制度概要の把握だけでなく、建築のタイミングにより制度の利用に問題がないかについても配慮が必要です。
また、補助金制度の組み合わせなど、申請時期が異なることも覚えておきましょう。
まとめ：省エネルギー住宅が当たり前になる時代は近い
ここまで、省エネルギー住宅とその選び方について解説してきました。
普及率はまだまだ低いものの、補助金制度や税制面の優遇を見るに、政府の本気度は伝わってきます。
ハウスメーカーによっても、住宅性能や省エネ性能を売りにした商品は増えておりますので、選択肢の一つして検討してみましょう。
総工費だけを比較すると、選ばれにくい状況は続いていますが、将来の変化を見据えた対応が求められます。